離職率が高い原因とその対策

本気の採用をサポートするヒトコンサルティングです。今回のテーマは企業にとっても耳が痛い“離職”です。時代の変化に伴い転職の壁は低くなり、長い人生の中で複数の企業を経験する人は珍しくないのですが、「願わくば、社員には長くいて欲しい…」というのが企業の本音でしょう。そこで今回は、時代や社会情勢に関係なく確実に離職率を下げる方法についていくつか提案させていただきます。

離職率の平均

３年３割と聞いたとはありませんか？もちろん離職率の話です。しかし、この数字は新卒入社の社員に限った話で、全体としてはもう少し低い数値になります。そして、新卒の中にも大卒、高卒、中卒とそれぞれに離職率が違うので、要は「離職率に絶対値はない」と認識した方が良いですね。業種によっても、年齢層によっても違うことでしょう。

ただ、どのような数値であっても、離職にはネガティブなイメージがつきまとうものです。人を頻繁に入れ替えることによって成長する企業、あるいは転職を繰り返すことによってキャリアアップする社員も増えてきていますが、残念なことに離職率が高い企業＝何か問題がある企業を思われてしまうもの。社会の見る目にはまだまだ偏りがあるようです。

よくある離職の原因

離職の原因はあくまで推測です。なぜなら辞めた本人から直接理由を聞くことはできないので、辞めた後に周辺から探りを入れるくらいが関の山だからです。おそらくこれが理由だろうと思っていても、実はとんでもない勘違いだったということもあります。しかし企業としては離職されたという事実を真摯に受け止め、可能な限り対策を講じなくてはなりません。あらゆる角度から自社分析をするということです。

一番手っ取り早いやり方としては同業他社との比較です。それもわかりやすい部分から比較していって下さい。給与、待遇、福利厚生…これらが平均以上になっていますか？そして次に社内制度。成果が正しく評価される仕組みがありますか？キャリアステップが明確にありますか？これらはいわば基本中の基本なので、まずはここを抑えてください。

そしてこれらの他に、常に離職理由として上位にランクするものとして「人間関係」があります。今でこそパワハラやモラハラなど認知度を上げ、極端に不当な扱いを受けることはないと思いますが、合う合わない程度の問題は常に抱えていると思います。人間関係に納得がいかない状態は、積み重なるとストレスになり、やがて離職に繋がってしまいます。

離職の理由は様々ですが、自己都合や健康上の理由ではない限り企業としては打つ手はあります。それは事項で考えていきましょう。

条件を変えただけでは離職率は変わらない？！

先ほど様々な離職の原因について触れましたが、これらをテコ入れしても離職率が解決されないとしたら原因はもっと深い部分にあるということです。結論から言いますと、それは企業の“本質”です。核の部分です。中小企業であれば社長に拠るところが多いと思いますが、その企業がユニークで、オリジナリティに溢れ、そして明確なビジョンに向かって一丸となっている、つまり、企業のキャラが立っていることが重要なのです。条件が良くても、平たい言い方をすれば「つまらない」企業には人は長くいませんよね。仕事の充実はお金によってもたらされるものだけではなく、精神的にも満たされていることが大事なのです。

企業がキャラを確立させていくことは簡単ではありません。時間もかかりますし、小手先の演出ではすぐにボロが出てしまいます。条件面は申し分ないにも関わらず離職率が高いという企業は、社員全員で自社の向かう先を今一度確認し合った方が良さそうです。

会社にとって必要な人材が離職しないようにするためには

辞めて欲しくない秀逸な人材が辞めてしまうほど痛いことはないですよね。成績も良く、企業としても評価していたから満足しているだろうと思っていたかもしれませんが、それは企業視点の話で当人にとってはひたすら辛い日々を過ごしていたかもしれません。厳しいことをあえて聞きますが、企業としてチームビルディングは十分にできていますか？

リモートワークが主流になった昨今でも、あるいはそんな今だからこそチームビルディングは重要です。業務が細分化され、デバイス環境も整っている中では、一人でも仕事を進められるかもしれません。しかし、それでは何のために企業に属しているのかがわかりません。かつてのように毎日の出社がないにしても、確かな信頼関係の中で仕事をすることで社員は安心するのです。オンラインでもチームビルディングする方法はたくさんあります。まだ着手していないのであれば、今後は意識して行ってくべきところではないでしょうか。

そして最後に。もし社員が辞めたいと思ったとしても、本当に辞めるまでにはそれ相応の時間を要するものです。いきなり明日辞めるという例外もありますが、ほとんどの方は辞めるまでが緩やかなグラデーションになっています。そこで、上司や経営者は手遅れになる前にどこかのタイミングでそのことに気付くようにしましょう。ちょっとした変化やサインがあるかもしれません。毎日社員の顔色を伺うことは難しいかもしれませんが、心の機微を見逃さないように常にアンテナを張っているべきではないでしょうか。